今までコツコツと貯金をしてきたけれど、
「貯金が300万円を超えたら、何かしたほうがいいのかな？」
「貯金ってまだまだする必要はあるのかな？」
と気になっている人も多いのではないでしょうか。
この記事では、貯金が300万円を超えた場合に考えることや、そもそも300万円以上の貯金は必要なのか解説しています。
また、もっとたくさんのお金を貯めるにはどうすればよいのかについても解説しているので、ぜひ、最後までお読みください。
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貯金が、300万円以上ある人はどれぐらいいるのでしょうか。
知るぽると「（参考）家計の金融行動に関する世論調査［総世帯］（令和４年）」によると、300万円以上の金融資産を保有している人は全体の48.1%でした。
金融資産とは、現金・投資信託・株式・生命保険・債券・小切手など、現金化できる資産のことを言います。
48.1%と、全体の約半数の人が300万円以上の金融資産を保有していることがわかりましたが、保有している金額は、どのぐらいの人が多いのでしょうか。
知るぽると「（参考）家計の金融行動に関する世論調査［総世帯］（令和４年）」によると、300万円以上の金融資産を持っている人の分布図は以下のようになります。
| 金額 | パーセンテージ |
| 300～400万円未満 | 4.7% |
| 400～500万円未満 | 3.0% |
| 500～700万円未満 | 6.4% |
| 700～1,000万円未満 | 5.6% |
| 1,000～1,500万円未満 | 7.1% |
| 1,500～2,000万円未満 | 4.5% |
| 2,000～3,000万円未満 | 6.1% |
| 3,000万円以上 | 10.7% |
参考：知るぽると「（参考）家計の金融行動に関する世論調査［総世帯］（令和４年）」を参考に独自で作成
上記の図より、3,000万円以上金融資産を保有している人が一番多く、次いで1,000～1,500万円未満、500万円～700万円未満となっています。
少し意外な結果かもしれませんが、1000万円以上の金融資産がある人は28.4%と全体の約3割を占める結果となりました。
金融資産が300万円を超えた人は、次は1,000万円を目指してみてもいいかもしれません。
先ほどの章では、全体の約半数の人が300万円以上の金融資産を保有していることが判明しました。はたしてそれほど貯蓄をする必要はあるのでしょうか。
300万円というと、ある程度まとまった資金という認識を持っている人が多いと思います。
300万円ものまとまった資金を使うケースはあるのでしょうか。
ここでは、人生でまとまった資金を使うケースを紹介しています。
「ゼクシィ 結婚トレンド調査2022調べ」によると、挙式、披露宴・ウエディングパーティーの総額平均は303.8万円とされています。
ご祝儀などで賄える部分もありますが、婚約指輪や結婚指輪などの購入も考えると、結婚には、300万円近くかかることが多いようです。
厚生労働省「出産費用の実態把握に関する調査研究（令和３年度）の結果等について」によると、公的病院での出産費用全国平均は、452,288円とされています。
出産育児一時金として50万円が国から支払われるものの、出産時には立替払いが必要です。また、子どもの衣服代やベビーベッド、粉ミルクやオムツなど、出産前後には出産費以外にも出ていくお金があります。
出産までに、まとまった資金を準備しておく必要があるといえるでしょう。
また、e-Stat「21世紀出生児縦断調査（平成22年出生児）」によると、1か月の平均子育て費用は4.8万円とされています。
小学校へ上がる6歳までの生活費を計算すると、約346万円が必要となります。
日々の生活費として捻出することがほとんどかもしれませんが、節句や七五三、入学式など、まとまった資金が必要となる場面も多々、出てきます。
国土交通省「令和４年度住宅市場動向調査報告書」によると、住宅建築資金と土地購入資金のうち自己資金は全国平均1,665 万円とされています。
中古住宅を購入する際の自己資金も、全国平均が1,000万円以上とされています。
上記のように、住宅を購入する際には、まとまった資金を自己資金にするのが一般的です。
また、不動産購入時には、手付金を支払う必要があります。
手付金とは、不動産売買をする際に、買主から売主へ保証金のようなかたちで支払うお金のことで、だいたい物件価格の5～10％程度が相場となります。
3,500万円の物件であれば、175万円～350万円程度です。
金融庁の金融審議会「市場ワーキング・グループ報告書」によると、年金などで足らない生活費を補うために、老後30年間で約2,000万円の資金が必要とされています。
2,000万円は、あくまでも足らない生活費を補うためというのが前提で、特別な支出（介護費用やリフォーム費用など）は含んでいません。
老後に余裕をもった生活を送ろうとすると、さらに資金が必要になります。
また、この報告書は令和元年のものであり、現在では令和元年に比べ、物価が上昇していることを加味する必要があります。
総務省「2020年基準 消費者物価指数 全国 2022年（令和4年）平均」によると、消費者物価指数の総合指数は、2020年を100として102.3となっており、前年比では2.5％、上昇しているとされています。物価が2.5%上昇するということは、お金の価値が2.5％減少するということです。
このまま物価が上昇し続けるのであれば、老後資金は2,000万円以上必要といえるでしょう。
公益財団法人 生命保険文化センター「リスクに備えるための生活設計」によると、「介護に要した費用（公的介護保険サービスの自己負担費用を含む）は、住宅改造や介護用ベッドの購入費など一時的な費用の合計は平均74万円、月々の費用が平均8.3万円」とされています。
介護をされる人が介護費用として自身で貯金を引き出すことができない場合、介護をする子どもが介護資金を立て替えることが多いです。
引越しや自宅の修理など、急にまとまった資金が必要になることがあります。
人生の様々なタイミングで、まとまった資金が必要になることが理解できたのではないでしょうか。貯蓄をしておくことで、様々な出費に備えることができ、安心です。
300万円以上貯まった資金の使い道には、どのようなものがあるのでしょうか。
今回は、自分に投資をする場合と運用に投資をする場合に分けて解説しています。
300万円の資金があれば、自己投資の幅も広がります。
時間が許すのであれば、留学や興味のある学校へ通うことも可能です。
1年間ワーキングホリデーに行く場合、期間や場所にもよりますが、現在では、だいたい100万円～200万円前後と、300万円以内の自己資金で留学が可能です。
また、社会人として日本の大学に行くことも可能です。
費用は、100～200万円前後が多いでしょう。
貯めたお金を自分に使うことで、貴重な経験ができ、将来、何倍にもなって返ってくる可能性があります。
300万円の資産があれば、ある程度まとまった金額で投資が可能です。
まとまった金額を投資することで、少ない金額で投資をするよりもより大きなリターンを期待することができます。
例えば、
100万円を投資し、10年間3％の利回りで運用した場合、複利の場合、最終受取金額は1,343,916円となり、10年で343,916円の利益を得ることができます。
いっぽう、300万円を10年間3％の利回りで運用すると、複利の場合、4,031,749円となり、10年で1,031,749円の利益が得られ、100万円を投資するよりも大きく資産が増えました。
| 投資額 | 最終受取金額 | 利益 |
| 100万円 | 1,343,916円 | 343,916円 |
| 300万円 | 4,031,749円 | 1,031,749円 |
まとまった金額を投資することで、同じ期間と利回りで運用した場合、より大きな利益を得ることが可能と理解できたのではないでしょうか。
ただし、投資にはリスクも付きものです。
まとまった資金をもとに投資をした場合、少額で投資をした場合よりもリスクが上がるので、注意が必要です。
冒頭でも説明したとおり、1,000万円以上の金融資産がある人は全体の約3割です。
300万円を貯蓄できた人は、1000万円貯蓄を目指したくなるのではないでしょうか。
では、具体的に1,000万円を貯めるには毎月どのぐらいお金を積立すれば達成できるのかを見ていきましょう。
現在、300万円のお金があると仮定すると、1,000万円まではあと700万円です。
積立期間を10年として考えてみましょう。
700万円を貯蓄するのに、まったく運用せずに積立した場合、年利3％で運用しながら積立をした場合、年利5％で積立をした場合で試算すると、以下のようになりました。
ある程度の利回りで運用ができるのであれば、運用をしながら貯蓄をしたほうが、毎月の積立金額が少なくてすみます。ただし、運用にはリスクもあるので、注意が必要です。
今あるお金をすべて投資で運用するのではなく、リスクとリターンも考え、一部の資金を運用しながら1,000万円の貯蓄を目指してみてはいかがでしょうか。
300万円の貯金ができた人は、今まで、運用をせずにコツコツと貯めてきた人も多いのではないでしょうか。次は、もっと大きな金額を貯めることに挑戦したい人も多いでしょう。
これからもコツコツと貯金を頑張るのも一つの方法ですが、投資をすることでより少ない金額や期間で目標を達成できる可能性もあります。
これを機に、投資をしながら貯蓄をすることにも挑戦してみてはいかがでしょうか。
もちろん、投資にはリスクがあるので、しっかりとリスクを理解したうえで投資をすることが必要です。
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