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40代独身の貯金と投資の割合は?おすすめの投資3選

岡田憲治|サムネイル
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岡田憲治

仕事もそれなりにこなせるようになり、比較的余裕のある独身の40代。

 

ふと気がつくと、定年まであと20年ほどしかない。

 

今までは特に気にすることもなかったけれど、ふと老後のことを考えると不安になってきたという方も多いのではないでしょうか。

 

この記事では、40代で独身の方が不安に思う資産形成について解説しています。

 

ぜひ、最後までお読みください。

 

40代で独身の人の貯金と投資の割合は?

この章では、40代で独身の方の資産の状況について解説しています。

 

ご自身の状況と照らし合わせてみましょう。

 

40代独身者の金融資産保有額平均

金融広報中央委員会 知るぽると「家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](令和4年)」によると、40代単身者の金融資産保有世帯における金融資産保有額平均は1,045万円となっています。

 

(参考)金融広報中央委員会 知るぽると「家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](令和4年)」
https://www.shiruporuto.jp/public/document/container/yoron/tanshin/2022/22bunruit001.html

 

金融資産保有額平均が、思ったより多いと思われた方もいらっしゃるかもしれません。

 

しかし、老後には約2,000万円が必要と言われており、この貯蓄額のままでは少し心細いと言えるでしょう。

40代独身者の貯金割合

金融広報中央委員会 知るぽると「家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](令和4年)」によると、40代単身者の金融資産保有額に対する預貯金の割合は38.09%となっています。

 

(参考)金融広報中央委員会 知るぽると「家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](令和4年)」
https://www.shiruporuto.jp/public/document/container/yoron/tanshin/2022/22bunruit001.html

 

金融資産保有額に対して、預貯金の割合が約4割という結果になりました。

 

40代独身者の投資割合

金融広報中央委員会 知るぽると「家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](令和4年)」によると、40代単身者の金融資産保有額に対する投資割合(財形貯蓄含む)は61.91%となっています。

 

(参考)金融広報中央委員会 知るぽると「家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](令和4年)」
https://www.shiruporuto.jp/public/document/container/yoron/tanshin/2022/22bunruit001.html

 

金融資産保有額に対して、投資の割合が約6割という結果になりました。

 

一概には言えませんが、40代で独身の方は預貯金よりも投資商品に資産を配分する傾向にあると言えるでしょう。

 

40代で独身の人が、貯金ではなく投資をするなら?

 

では、40代で独身の方は、どのような投資商品に投資をしているのでしょうか。

 

40代で独身の方がしている投資TOP5を以下の表にまとめています。

 

各商品の特徴について確認していきましょう。

順位 金融商品名 特徴
1 株式

・企業が投資家から資金を集めるために発行する証券です。

・値上がり益で大きな利益が期待できる反面、値下がりや倒産などのリスクがあります。

・取引があれば価格が変動します。

2 投資信託 ・投資家から集めた資金を一まとめにして、専門家が運用する商品です。
・公社債や株式などさまざまな投資先に分散投資しています。
・購入時手数料に加え、信託報酬などの費用がかかります。
・基本的に、1日に1度、基準価額が決まります。
・投資先の様々なリスクが反映されます。
3 生命保険 ・万一の際に、死亡保険金が支払われる商品です。
・貯蓄性の保険や変額保険など、資産形成機能のついた商品もあります。
・中途解約時には、払込保険料が全額返らない場合があります。
4 債券 ・国や企業などの発行体が、投資家から資金を集めるために発行する有価証券です。
・利子が受け取れる反面、発行体倒産などのリスクがあります。
5 個人年金保険 ・将来の年金受け取りや、資産形成機能、死亡保障がついた保険商品です。
・年金支払い開始前に万一のことがあれば、死亡保険給付金が支払われます。
・中途解約時には、払込保険料が全額返らない場合があります。

(参考)金融広報中央委員会 知るぽると「家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](令和4年)」
https://www.shiruporuto.jp/public/document/container/yoron/tanshin/2022/22bunruit001.html

※個別商品によって商品性やリスクが異なります。

 

上記の表を確認すると、1位が株式、2位が投資信託と、40代で独身の方は、値動きのある商品を好む傾向にあることがわかります。

 

株式や投資信託は値動きがある分、債券や保険に投資をするよりも一般的にリスクが高いです。

 

40代で独身の方は、リスクの高い商品を選考する傾向にあると言えるでしょう。

 

株式や投資信託など、他の商品に比べてリスクが高いと言われている商品の中でも、商品内容や投資セクターによってリスクの高さは変わるので注意が必要です。

 

次章では、投資商品を選択する際の考え方について記載していますので、しっかりと確認していきましょう。

 

40代から始める投資で心がけること4選

この章では、商品を選択する際にどのようなことを心がければ良いのかについて記載しています。

 

現在の資産状況や、将来どのような生活をしたいかによっても選択する商品は変わります。

 

ご自身に合う投資を見つけるために、ひとつずつ確認していきましょう。

 

余裕のある資金で投資する

投資にはリスクが伴います。

 

定期預金のように、数年たてば利息がいくら入るというのが確定するようなことはありません。

 

運用成果によっては、資産がマイナスになったり途中で解約することが難しかったりと、各商品によって様々なリスクがあります。

 

すぐに必要な資金、絶対に必要な資金で投資をするのではなく、余裕のある資金で投資をするようにしましょう。

 

リスクを分散する

投資をするお金は大切な資金であり、リスクはできるだけ抑えつつ、リターンを最大化することが理想です。

 

一つの投資商品や一つの投資セクターへ集中して投資をしていると、リスクが高くなります。

 

例えば、株式の中でも1つの銘柄だけに投資している場合、投資先の企業が倒産してしまうと、保有していた株式は紙くず同然となる可能性があります。

 

投資資金を1つの銘柄に絞らず複数の企業に投資したり、株式だけでなく投資信託や債券、保険などに分散して投資していれば、例え1つの企業が倒産しても他の商品でカバーすることが可能です。

 

もちろん、1銘柄だけ投資をしていたほうが値上がり益を享受しやすい面もあります。

 

しかし、40代で将来に向けて投資を検討される方は、投資商品や投資セクターを分散することでリスクを分散しながら投資することをお勧めします。

 

短期・中期・長期で運用を考える

運用商品は、比較的短期で投資ができるものもあれば、中長期で投資をすることを前提としているものもあります。

 

株式や投資信託などは比較的短期で運用が可能。

 

いっぽう、債券や保険は中長期で運用することを前提としています。

 

短期的な投資商品ばかり保有していると、リスクが高くなる傾向にあり、中長期での資金の目途がたちにくくなるので注意が必要です。

 

逆に、中長期での投資商品ばかり保有していると、資金が必要になった際に引き出すことが難しくなる可能性があります。

 

短期的な商品だけでなく、中長期の商品も併せて持つなど、投資商品の保有期間においても分散することをお勧めします。

 

リスク・リターンを考える

一般的に、リターンの高い商品ほどリスクが高く、リターンの低い商品ほどリスクは低いです。

 

また、短期的な商品ほどリスクが高く、長期的に投資するほどリスクが低くなる傾向にあります。
※投資する商品にもよります。

 

例えば、GPIF「各資産のリスク(標準偏差)と期待リターン」によると、外国株式>国内株式>外国債券>国内債券の順番で、リスクもリターンも高くなっています。

 

(参考)GPIF「各資産のリスク(標準偏差)と期待リターン」
https://www.gpif.go.jp/gpif/diversification2.html

 

リターンだけを考えるのではなく、ご自身がどのぐらいリスクを取ることができるのかも併せて考えるようにしましょう。

 

40代の人が今から投資をするとどのぐらい増える?

この章では、40代から投資をされる方が将来をイメージできるよう、複数のパターンを記載しています。

 

40代の給与額平均

厚生労働省「令和4年賃金構造基本統計調査 結果の概況」によると、40~44歳までの給与額平均は333.7万円、45~49歳までの給与額平均は349.2万円となっています。

 

(参考)厚生労働省「令和4年賃金構造基本統計調査 結果の概況」
https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2022/index.html

 

40代では、20代30代に比べると受け取る給与額が少し多くなっています。

 

独身であれば、比較的、余裕の出てくる年代と言えるでしょう。

 

40代の毎月の投資割合

日本証券業協会「2021年度(令和3年) 証券投資に関する全国調査(個人調査)」によると、40代で月々の収入から金融商品にまわす割合は、1~10%未満という方が一番多く、全体の3割以上でした。

 

投資をしている方の中では1~10%未満に次いで、10%~20%以上投資をしている方が多く、全体の7割前後の方が何等かの投資をしているとの結果に。

 

(参考)日本証券業協会「2021年度(令和3年) 証券投資に関する全国調査(個人調査)」
https://www.jsda.or.jp/shiryoshitsu/toukei/data/20211228150914.html

 

今から投資を始めた場合

40代の給与額平均で、40~44歳までは333.7万円、45~49歳までは349.2万円となっていたので、40代全体の給与額平均を341.5万円とします。

 

そこから、40代独身の方の手取額平均をざっくりと計算すると、2,237,533円となり、毎月の手取り額は186,461円です。

 

(参考)ファンジョブ 「月収と年収の手取り計算|給与シミュレーション」
https://funjob.jp/keisan/gekkyu/

 

毎月1万円(手取額平均の約5%)、もしくは1.8万円(手取額平均の約10%)を今後20年間投資をした場合の最終積立金額について、以下の表にまとめています。

想定利回り/毎月の投資額 1万円 1.8万円
1% 2,655,612円 4,780,102円
3% 3,283,020円 5,909,436円
5% 4,110,337円 7,398,606円

(参考)金融庁「資産運用シュミレーション」
https://www.fsa.go.jp/policy/nisa2/moneyplan_sim/index.html

 

上記の結果から、ご自身の今後の投資方針へのイメージがついたのではないでしょうか。

 

ムリのない範囲で、ご自身に合った運用を選択していきましょう。

 

40代で独身の人にお勧めの投資3選

この章では、40代で独身の方が今から始めるにあたって、ぜひ活用いただきたい制度や投資商品をご紹介しています。

つみたてNISA

つみたてNISAとは、一定の投資信託を売却した際の売却益や分配金が非課税になる制度です。

 

以下につみたてNISAの概要をまとめています。

利用できる人 日本に住んでいる18歳以上の方
非課税対象 一定の投資信託への投資から得られる分配金や譲渡益
口座開設可能数 1人1口座
非課税投資枠 新規投資額で毎年40万円まで(非課税投資枠は20年間で最大800万円)
非課税期間 最長20年間
投資可能期間 2018年~2042年
投資対象商品 長期の積立・分散投資に適した一定の投資信託

(引用)金融庁「つみたてNISAとは」
https://www.fsa.go.jp/policy/nisa2/about/tsumitate/overview/index.html

iDeCo

iDeCoとは、私的年金制度です。加入は任意で、公的年金と違い自身で運用をする必要があります。

 

以下にiDeCoの概要を簡単にまとめています。

実施主体 国民年金基金連合会
掛金 加入者個人が拠出
運用 加入者自身が運用商品(投資信託、保険商品、預貯金等)を選択
税制 優遇あり
受給 老齢給付金は、原則60歳まで受取不可
手数料 あり

(引用)厚生労働省「iDeCoとは?」
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/nenkin/nenkin/kyoshutsu/index.html

 

※各個人によって要件が異なる場合がありますので、確認のうえ、ご利用ください。

個人年金保険

個人年金保険とは、将来の年金受け取りや、資産形成、死亡保障機能がついた保険商品です。

 

ある一定の年齢まで保険料を積み立て、その積立金をもとに年金をもらうことが可能。

 

年金にプラスして、老後資金の資産形成に利用される方が多い商品です。

 

まとめ

ある程度投資をしたことがある方もない方も、周りの方がどのぐらいの割合運用しているのか、どんな運用をしているのか気になっていたのではないでしょうか。

 

記事を読みすすめていく中で、他の方の状況やご自身の方向性が見えてきたと思いますが、世の中には金融商品が多数存在しています。

 

NISAやiDeCoなどの制度も、各個人や制度によって要件が違い、複雑です。

 

各個人によってどのような制度を使い、どのような運用商品を選択するのが賢明なのかも違います。

 

実際、「自分だけでは、商品選択に至るまでが大変。」というお声も多いです。

 

当社ではお客様に合わせて個別でご相談を承っており、現状の資産状況や生活状況をふまえ、お客様一人一人に合ったご提案をしております。

 

一人で悩まずにぜひ、当社スタッフまでご相談ください。


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この記事を書いた人
岡田憲治
前職のホテルマン時代1000組以上の挙式に携わり、挙式よりもそれからが2人の人生のスタートであり、そしてお金の問題は避け...
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