50歳で貯金がない状態では、さすがに家を買うことはできないと諦めている方もいるかもしれません。
結論から言うと、50歳で貯金がなくても購入する物件を選ぶなら、家を持つことはできるでしょう。
ただし、40代以下の一般的な住宅ローンの組み方と同様の方法では、家を買うことは難しいかもしれません。
そのため、50歳という年齢に合った方法で住宅ローンを組んで、家を買う必要があるといえます。
この記事では、50歳でも貯金なしで家を買うことが可能であるかを解説し、気になるリスクと失敗しないためのポイントを紹介します。
日本人の平均寿命は男女ともに80代であることから、50歳で家を購入すると30年以上は家に住めることが期待できます。
賃貸契約の際には、年を取るほど認知症・孤独死などを懸念して、審査に落ちやすくなるリスクがあります。よって、50歳からでも持ち家を持つメリットは大きいといえるでしょう。
50歳で十分な貯金がなくても、家を買いたい動機は十分にありますが、「実際に家を買うことができるかどうかは別ではないか」と思うかもしれません。
50歳でも貯金なしで家を購入できる理由を以下にまとめました。
それぞれ詳しく見ていきましょう。
50歳での家の購入は、住宅購入の平均年齢が40代であることを考えると、遅いと思う方もいるかもしれません。
しかし、統計上では50歳で家を購入している人も一定数存在します。以下に、50代で家を購入している人の割合を住宅の種別ごとにまとめました。
| 住宅の種別 | 割合 |
| 注文住宅 | 10.5% |
| 注文住宅（新築） | 8.4% |
| 注文住宅（建て替え） | 23.1% |
| 分譲戸建住宅 | 5.1% |
| 分譲マンション | 12.5% |
| 中古戸建住宅 | 17.4% |
| 中古マンション | 17.0% |
国土交通省『令和5年度 住宅市場動向調査報告書』より筆者作成
上記の表から住宅の種別にかかわらず、50代で家を購入する人は一定数いることがわかります。また、50代だけでなく、60歳以上で購入している人も統計において確認できます。
つまり、50歳以上で家を購入することは、平均と比較すれば遅いかもしれませんが珍しくはありません。
よって、実際に50歳以上で住宅を購入している人がいるため、50歳での家の購入は可能でしょう。
すでに安定した収入を得ている子どもがいる50代の家庭では、親子リレーローンを組むことができます。親子二世代で一つの住宅ローンを契約し、親から子へと返済を引き継ぐ仕組みです。
契約者が50歳以上で高齢の場合は、単独では長い返済期間の住宅ローンを組むことは難しいかもしれません。
しかし、親子リレーローンでは親が主債務者、子が連帯債務者となることで、子の年齢を基準に住宅ローンを組めることから、長期にわたって返済できます。
また、親子の収入を合算して借入可能額を設定できることから、親が単独で契約するよりも高額な融資を受けられる可能性があります。
そのため、50歳以上かつ単独では貯金が十分にない場合でも、いい条件で住宅ローンを組むことができる方法です。ただし、同居する親子間での合意が必要になる点に注意しましょう。
貯金が十分にない場合でも、ローンを活用すれば最低限の自己資金で、家を購入できる可能性があります。
例えば、物件価格の全額または、ほぼ全額を借入金額とするフルローンの活用です。フルローンであれば、頭金を支払う必要がなくなります。
家の購入では手付金・諸費用を支払う必要がありますが、諸費用もローンを組んで借りることが可能である場合もあります。
よって、ローンを活用できれば、理論上は貯金がなくても、最低限の自己資金で家を購入できるでしょう。
ただし、ローンを活用するほど返済負担が大きくなるため、無計画に組むことはおすすめできません。
これまで見てきたように、50歳で貯金が十分になくても、さまざまな方法を活用すれば家を購入できることがわかりました。
しかし、50歳で家を買う場合はリスクがともなうことも多いため、リスクの内容を確認しましょう。
50歳が貯金なしで家を購入するリスクを5つまとめました。
50歳で家を購入する場合、完済時年齢を考慮すると、住宅ローンの返済期間を長期に設定する余地がありません。
50歳から住宅ローンを返済して65歳で定年を迎えると、現役世代として収入を得られる期間は15年です。
定年後に住宅ローンの返済を続けたくない場合は、返済期間を15年以内に設定する必要があります。
また、多くの金融機関では完済時年齢の上限が、80歳前後に設定されています。50代でローンを組むと、最長でも返済期間は30年程度になるでしょう。
これらのことから、50代は完済時年齢を考慮すると、返済期間を長期に設定することが難しい年代といえるでしょう。
ただし、返済期間を短く設定すると毎月の返済額が高くなり、家計を圧迫するため、貯金が十分にない状態では延滞のリスクが高まります。
団体信用生命保険（団信）は、住宅ローンの返済中に契約者に万が一のことがあった場合に、ローン残高を返済してくれる保険です。
加入には健康状態の審査が含まれるため、健康状態の悪化を理由に団信に加入できない可能性があります。
団信に加入できない場合は、契約できる住宅ローンの選択肢が狭まるでしょう。
団信に加入せずに住宅ローンを組むと、返済が困難になり、住んでいる住宅を売却せざるをえない状況に陥るかもしれません。
ローンの返済保証がない状態では、万が一の病気や事故で返済が困難になった際に、家族が経済的に大きなリスクを背負うことになります。
50歳で家を購入すると、定年退職後もローン返済が続くケースが多いです。退職後の収入が大幅に減少するため、定年後の返済はリスクが高くなります。
定年後は年金や退職金が主な収入となり、生活費や医療費などの支出との兼ね合いで、返済が家計を圧迫するかもしれません。
よって、定年後はどのように返済に向き合うかが重要といえるでしょう。近年では、再雇用制度を採用する企業も多いことから、定年後も働いて住宅ローンを返済する選択肢もあります。
定年退職後に十分な退職金を受け取れる場合、退職金を住宅ローンの返済にあてることも考えられます。
繰り上げ返済にあてれば、住宅ローン残高の全額、または一部を返済して返済負担を大きく減少させることも可能です。
しかし、無計画に退職金を住宅ローンの返済にあてると、退職後の生活費が不足してしまうかもしれません。
また、退職金は企業の業績や経済状況によって変動する可能性もあるため、期待通りの金額が支給されなければ、返済計画に大きな影響を及ぼす可能性があります。
よって、退職金に依存して住宅ローンの返済を考えることは、リスクが高いといえるでしょう。
50歳で家を購入する場合、将来的に高齢者向けの住環境へのリフォームである、バリアフリーリフォームが必要になる可能性があります。
年齢を重ねるにつれて、身体機能が低下し、移動が不便になります。快適に暮らすためには、家の中の段差解消や手すりの設置などのバリアフリー改修が重要です。
将来的にリフォームをする場合や、老後を見越してバリアフリーを意識した改修をする場合も、大きな費用がかかることが予測されるでしょう。
貯金がない状態では、リフォーム費用を捻出することが難しいです。家を購入するだけでなく、将来にわたって家に住むことを考えるなら、必要な負担といえるでしょう。
このように、50歳が貯金なしで家を購入するには、複数のリスクが存在します。一般的な住宅ローンの返済よりも難易度が高くなるため、専門家であるファイナンシャルプランナーに相談することも検討したいところです。
50歳が貯金のない状態で、家を買って失敗しないためのポイントを以下にまとめました。
それぞれ詳しく見ていきましょう。
50歳で住宅ローンを組む場合は、完済時年齢が重要になります。
完済時年齢が高まるほど定年後の返済が長期化して、返済リスクが高まることから、住宅ローンの審査に通過できる確率も低くなります。
また、貯金も十分にない状態であるため、返済はできる限り余裕をもっておこないたいところです。
無理のない返済をおこなうために、年収に占める年間の住宅ローン返済額の割合である「返済負担率」を20%以内にしましょう。
50歳から65歳までの15年の返済、50歳から完済時年齢の上限となることが多い80歳までの30年の返済シミュレーションを以下にまとめました。
定年までの15年で返済する場合
| 概要 | 内容 |
| 毎月の返済額 | 15万5,185円 |
| 返済負担率 | 18.62% |
| 総返済額 | 2,793万3,300円 |
| 利息分 | 293万3,300円 |
上記の結果から、15年で無理なく返済する場合は、年収の2倍～2.5倍程度の借入金額となり、購入できる物件が制限されます。
貯金がなく頭金を用意できない場合は、価格の安い中古戸建て住宅を中心に探して、納得できる物件を見つける必要があるでしょう。
完済時年齢の上限となる80歳まで返済する場合
| 概要 | 内容 |
| 毎月の返済額 | 16万6,328円 |
| 返済負担率 | 19.95% |
| 総返済額 | 5,987万8,080円 |
| 利息分 | 1,487万8,080円 |
返済期間を完済時年齢の上限となる80歳まで延ばした場合は、年収の4倍～4.5倍まで借りることができました。
ただし、返済負担率は現在の年収に対する負担割合であるため、定年後に収入が減少すると返済が厳しくなるかもしれません。
よって、定年後も返済を続ける場合は、収入減少も考慮して返済計画を立てる必要があります。
上記の2つのシミュレーションを参考に、完済時年齢を意識した返済計画を立てるようにしましょう。
貯金がない状態では頭金を十分に用意できないため、物件の購入価格を制限されやすくなります。
理想の物件にこだわりすぎると、ローンの借入金額が大きくなり、返済負担が過剰になるリスクがあります。
よって、借り入れできる金額を参考に、物件の購入価格から現実的な落としどころを探って、納得できる物件を見つける必要があるでしょう。
例えば、新築にこだわらず、比較的安価な中古住宅やリフォーム済み物件を検討することで、借入金額を抑え、返済負担を軽減できます。
エリアも都心であることを重視しない場合は、郊外、地方などに目を向けると、設備において納得できる物件を見つけやすくなるでしょう。
50歳が貯金なしでも家を購入するなら、理想の物件を追い求めるのではなく、譲れない条件をまとめたうえで、妥協できる物件を探すことが重要です。
50歳で家を購入するなら、定年後も住宅ローンを返済する可能性が高くなるでしょう。
そのため、老後資金の不足が懸念されます。もし、定年後も働けるのであれば、再雇用制度などを利用して収入を得たいところです。
また、公的年金の受給開始時期を遅らせる「繰り下げ受給」も検討しましょう。年金の受給開始時期を遅らせることで、受給額を増やせます。
繰り下げ受給では、66歳から75歳まで繰り下げられます。例えば、70歳まで働くと仮定して、70歳から繰り下げ受給を受ければ、生活費と住宅ローンの返済にあてられる金額が増えるでしょう。
ただし、定年後は収入が減少することが予測されるため、年金に頼らず生活ができる場合に限ります。選択肢を広く持てば、柔軟に返済することが可能です。
50歳で貯金がない場合でも、適切な方法を選択すれば家を購入することは可能です。しかし、50歳での住宅購入にはいくつかのリスクがあります。
40代以下と比較しても難易度が高くなるケースも多く、失敗を避けるためには、無理のない返済計画を立てることが重要です。
よって、失敗を避けて、最適な方法を選択するためには、専門家であるファイナンシャルプランナーに相談することが不可欠といえるでしょう。
家を買いたいと考えていても、何から始めればいいのかわからない場合は、専門家に相談するところから始めましょう。
