50歳を超え、定年退職や年金というキーワードも身近になってきた。
「老後のことが気になる。」
「心配だ。」
という方がほとんどなのではないでしょうか。
人生100年時代とも言われており、長生きすることでお金の心配が増える時代。
年々、お金のことが心配になっていきますよね。
この記事を読めば、将来のお金に関する不安が解消できます。
ぜひ、最後までお読みください。
コンテンツページ
この章では、周りがどのぐらい貯蓄しているのか、また、50代で考えておかなければいけない出費などを紹介しています。
金融広報中央委員会 知るぽると「家計の金融行動に関する世論調査［総世帯］（令和４年）」によると、金融資産保有世帯の中で50代の金融資産保有額平均は1,705万円、中央値は780万円でした。
平均の金額は、50代で金融資産を保有している世帯全員の金融資産保有額を人数で割ったものになります。
一方、中央の値は、50代で金融資産を保有している世帯を順番に並べた際の真ん中に位置する値です。
あくまでも金融資産を保有している世帯の情報にはなりますが、ご自身と比べていかがでしたでしょうか。
中には、貯金なんてまったくできていないという方もいらっしゃるでしょう。
次章では、金融資産をしていない方の割合について記載しています。
出典：金融広報中央委員会 知るぽると「家計の金融行動に関する世論調査［総世帯］（令和４年）」
金融広報中央委員会 知るぽると「家計の金融行動に関する世論調査［総世帯］（令和４年）」によると、50代で金融資産を保有していない世帯は28.4%いるという結果になりました。
約3割近い世帯が、金融資産を保有していないことになります。
貯金をすることが難しかった、貯金をしようと思っていない、金融資産以外の資産を持っているなど様々な理由はあると思いますが、できれば貯蓄はしておいたほうが良いでしょう。
次章では、一般的に老後に必要と言われている貯蓄額について解説します。
出典：金融広報中央委員会 知るぽると「家計の金融行動に関する世論調査［総世帯］（令和４年）」
一般社団法人 全国銀行協会「教えて！くらしと銀行」によると、65歳以上の二人以上の会社員世帯では、公的年金の不足分として、老後30年間で1,800万円が必要とされています。
余裕を持つなら2,500万円が必要とも試算されています。
世帯人数にもよりますが、物価が変わらなければ、2,500万円あれば老後に少し余裕のある生活ができると言えるでしょう。
自営業や国民年金世帯であれば、上記に加え、更に上乗せが必要です。
50代では、まとまった資金が必要となることが多々あります。
この章では、50代で考えられる出費について記載しています。
50代にさしかかると、子供が大学へ進学するという方も多いのではないでしょうか。
全国大学生協連「大学入学までにいくらかかる？」によると、出願までにかかった費用や住まい探しの費用などを合わせると、下宿生で平均223万円、自宅生で平均161万円かかることがわかりました。
子供の進学、できれば応援してあげたいですよね。
奨学金制度が拡充してきているとは言え、自費で賄わなければいけない部分も多いです。
入学してからも、授業料や教科書代などの費用がかかります。
お子様の進学費用について、考慮しておく必要があるでしょう。
50代にさしかかると、お子様が結婚をするという方も出てきます。
「ゼクシィ 結婚トレンド調査2022調べ」によると、挙式、披露宴・ウエディングパーティーの総額平均は303.8万円となりました。
ご祝儀などで賄える部分を除いた自己負担額の平均は、147.3万円。
親や親族から資金援助があった人は71.9%となっています。
子供の結婚式、できれば援助をしてあげたいという方も多いのではないでしょうか。
お子様の結婚時期に合わせた出費についても考えておきましょう。
50代にさしかかると、親も高齢になり介護の心配が出てきます。
公益財団法人「生命保険文化センター」によると、介護にかかる費用として、介護ベッド購入などの一時的費用の平均が74万円、月々の費用の平均が8.3万円となっています。
介護を行った期間の平均は5年1か月となっており、月々の平均費用から資産すると、500万円以上資金が必要となる結果に。
親自身が介護費用を貯蓄していれば問題はないかもしれませんが、親が貯蓄をしていない場合もあります。
また、銀行で本人以外が貯金をおろすということは基本的にはできません。
急に介護が必要になり、一時的に自己資金から賄わなければいけない場合も出てくるでしょう。
親の介護費用についても、出費があるかもしれないと考えておいたほうが良いと言えます。
50代にさしかかると、親がお亡くなりになる方もででくるでしょう。
経済産業省「特定サービス産業動態統計調査」から計算すると、直近の葬儀費用の平均は約113万円です。
親が葬儀費用として保険に入っていたり、貯蓄をしてくれている場合もありますが、まったく何も対策をしていない場合も。
数年前に比べると葬儀費用自体は減少していますが、決して少ないとは言えない金額です。
葬儀費用の平均が約113万円となっている背景には、新型コロナウイルスの影響から、葬儀が簡素になったことが影響しているのかもしれません。
新型コロナウイルスが落ち着けば、葬儀の規模により葬儀費用が113万円より高くなる可能性もあります。
親に万が一のことがあった際には、出費があるかもしれないと考えておくべきでしょう。
50代であれば、自宅を所有されている方も多いのではないでしょうか。
家も20年ほど建つと、リフォームが必要な部分も増えてきます。
一部だけリフォームをするのか自宅全体をリフォームするのかで変わりますが、リフォーム代に数百万円かかることも珍しくありません。
自宅の老朽化にともなうリフォーム費用についても出費がかかると認識しておいたほうが良いでしょう。
前章の「老後に必要な金額は2,500万円」でも述べた通り、会社員であれば2,500万円ほど貯蓄があれば余裕を持った老後を送ることができるでしょう。
もちろん人によっては旅行に行ったり、趣味を楽しんだりともっと貯蓄が必要な方もいらっしゃるかもしれません。
また、近年ではインフレにより食料品の高騰や燃料費の高騰が懸念されています。
将来的にこのような状況が続けば、更に貯蓄が必要になります。
可能であれば、もう少し多く貯蓄することを目指しましょう。
前章でもご紹介した通り、50代では様々な出費が予想されます。
「そんなに出費に対応できないよ。」
「出費が多いのはわかったけど、どうやってお金を貯めたらいいの。」
と思われる方も多いかもしれません。
この章では、50代からでも可能な貯蓄方法をご紹介しています。
積立貯金とは、毎月決まった日に決まった金額を積み立てしていく貯金です。
投資ではなく預金になるので、確実に資金が貯まっていきますが、直近の預金利率を考えるとなかなか運用効果が期待できない商品になります。
毎月、決まって引き落としがあり、1金融機関につき1,000万円と利息までは保証があります。
確実に貯金をしたい、貯蓄をするのが苦手という方には向いている商品と言えるでしょう。
貯蓄型保険とは、保険の保障と資産形成機能が合わさった保険です。
貯蓄型保険には様々なタイプがあり、養老保険、終身保険、学資保険、個人年金保険などがあります。
万が一の際に死亡保険金が受け取れることはもちろん、満期時に満期保険金が受け取りできたり、一定の年齢になれば年金が受け取れたりといった機能がついています。
運用商品になるのでリスクはありますが、預金と比べると、比較的、運用効果の高い商品が多いです。
株式や債券、投資信託などの投資商品で運用をし、将来の資産を形成するという方法もあります。
株式や債券は、投資家から資金を集める手段の一つです。
購入した株式の発行元が成長したり、債券であれば金利を受け取ることで利益が出ます。
また、それらの有価証券を売買することも可能です。
投資信託は、投資家から集めた資金をひとまとめにして、ファンドマネージャーなどの専門家が運用する商品です。
ファンドマネージャーの運用手腕により運用成果が変わり、投資家は投資信託を売買することで損益が確定します。
商品にもよりますが、一般的に株式や投資信託は、債券、貯蓄型保険に比べリスクも期待できるリターンも高くなる傾向にあります。
外貨預金とは、外国通貨の預金です。
USDやEURなどは、聞かれたことがある方も多いのではないでしょうか。
具体的には、そういった外国の通貨を購入することになります。
近年、「円安」という言葉を聞かれたことのある方も多いのではないでしょうか。
1USD＝130円から1USD＝200円になるような状況が「円安」で、円の価値が下落している状況です。
外貨を保有しており、「円安」の状況で円を買い戻すと利益がでます。
例えば、日本円130万円でUSDを購入する場合を考えてみましょう。
円資金が130万円あり、1USD＝130円とすると、USDはUSD10,000.00（10,000ドル）購入できます。
※実際には為替手数料が別途かかります。
この状況から、1USD＝200円になると、円に換算した金額は、200円×USD10,000.00＝200万円。
※実際には為替手数料が別途かかります。
1USD＝200円になった時に円を買い戻せば、200万円－130万円＝70万円の為替差益が出ます。
※実際には為替手数料が別途かかります。
もちろん1USDが60円になるなど、逆のことも考えられるのでリスクはありますが、外貨預金は資産形成をする手段の一つです。
外貨預金だけでなく、外貨建ての保険、債券、株式、投資信託などもあります。
不動産投資とは、簡単に言うと、大家さんになることです。
家賃収入を得たり、不動産売買により売却益を得ることを目的として不動産を購入します。
キャッシュフローによる利益だけでなく、税金対策や節税効果なども期待できます。
「不動産を買うなんて、そんなまとまったお金ないよ。」という方でも、条件はありますが、融資により購入することが可能です。
初期費用を抑えながら融資で不動産を購入。
家賃収入を受け取りながらローンの返済が進んだ頃に売却し、売却益を得るという方もおられます。
いっぽう、ローンを早めに返済し、毎月の家賃を自助年金の代わりにするという方も。
昔から資産三分散という言葉があり、資産を不動産・株式・債券に分散しおくのが良いとされています。
リスクもあり一概には言えませんが、投資家の中で不動産投資は、比較的手堅いと言われることが多いです。
副業とは、本業以外の仕事のことです。
例えば、自分でブログを書き、アフィリエイト収入を得る、本業とは別にアルバイトをするなども副業にあたります。
最近では、副業を許可する企業も増えてきており、以前に比べて副業をしやすい環境にあるのではないでしょうか。
将来に向けて今から副業を初めてみるというのも良いかもしれません。
50代にさしかかり、自身の老後が不安になる方が多いのではないでしょうか。
この記事では、そんな50代の方の不安を解消できるような内容を記載しました。
これからどのような出費があり、どうすれば将来に備えることができるのかご理解いただけたのではないでしょうか。
将来に備える際には様々な方法がありますが、リスクがあるものもあります。
運用商品や投資方法によってリスク・リターンの大きさも違います。
どのように資産形成をすれば良いのか、どういった方法が自分に合っているのかなど、様々な選択肢があり、ご自身だけで判断するのは難しいという方もいらっしゃるでしょう。
当社では、資産運用に関する専門家が個別に資産形成のご相談を承っており、お客様それぞれに合ったご提案をさせて頂いております。
一人で悩まず、ぜひ一度、ご相談ください。
