貯金500万円は少ないのか？お金に好かれる人になるための秘訣とは

本記事では、500万円の貯金は少ないのか多いのか、年齢や年収によってどのように変わるのかを詳しく解説します。

 

さらに、お金を貯めるだけでなく、さらに増やす資産形成の方法も紹介しています。

 

これを読めば、適正な貯蓄額や自分に合った投資方法を知ることができます。

 

効率よくお金を殖やすための知識を身につけて、お金に好かれる人になりましょう！

 

貯金500万円は少ないのか？金融資産を500万円持っている人の割合とは

貯金が500万円あるというのは、多い方なのでしょうか、少ない方なのでしょうか。

 

この項では、金融資産を500万円持っている人の割合がどれくらいなのかを、世代別と年収別に分けて詳しく解説していきます。

 

参考にしたのは、金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査（令和4年版）」です。

 

年代別の割合

「家計の金融行動に関する世論調査（令和4年版）」を元に、20代から50代までの単身と二人以上世帯で、金融資産保有額の割合を調べました。

 

各年代の結果は以下の通りです。

 

20代の金融資産保有額割合

	単身世帯	二人以上世帯
100万円未満	22.6	19.9
100万円～200万円未満	11.5	9.4
200万円～300万円未満	6.4	8.8
300万円～400万円未満	4.6	7.0
400万円～500万円未満	2.6	1.8
500万円～700万円未満	3.6	7.6
700万円～1000万円未満	2.6	3.5
1,000万円～2,000万円未満	1.5	2.3
2,000万円～3,000万円未満	0.4	0.0
3,000万円以上	0.5	1.2
金融資産非保有	42.1	35.7
無回答	1.8	2.9

単位は％

 

 

20代では、単身世帯でも二人以上世帯でも、金融資産が100万円未満という回答の割合が最も多くなりました。

 

また20代は、金融資産を保有していないという回答の割合が、各世代で最も高くなりました。

 

金融資産が500万円～700万円あるという回答の割合は、単身世帯で3.6％、二人以上世帯で7.6％でした。

 

このことから、20代で貯金が500万円あれば多い方ということがわかりました。

 

30代の金融資産保有額割合

	単身世帯	二人以上世帯
100万円未満	18.5	13.4
100万円～200万円未満	8.6	10.3
200万円～300万円未満	5.6	6.9
300万円～400万円未満	5.2	6.3
400万円～500万円未満	2.5	3.5
500万円～700万円未満	7.1	9.4
700万円～1000万円未満	3.7	7.3
1,000万円～2,000万円未満	8.3	10.1
2,000万円～3,000万円未満	2.5	3.9
3,000万円以上	2.8	2.2
金融資産非保有	32.4	23.9
無回答	2.8	2.6

単位は％

 

30代でも、単身世帯でも二人以上世帯でも、金融資産が100万円未満という回答の割合が最も多くなりましたが、貯金が1,000万円を超えているという回答の割合も同じくらいありました。

 

金融資産が500万円～700万円あるという回答の割合は、単身世帯で7.1％、二人以上世帯で9.4％と、20代の割合よりも増えました。

 

また、金融資産を保有していないと回答した人を除き、金融資産保有額が「A:100万円未満～500万円未満」の割合と「B:500万円～3,000万円以上」の割合を比較してみました。

 

すると単身世帯では、A:40.5％、B:24.4％、二人以上世帯ではA:40.4％、B:32.9％となりました。

 

この結果、30代で貯金が500万円あれば多い方ということがわかりました。

 

40代の金融資産保有額割合

	単身世帯	二人以上世帯
100万円未満	14.8	11.1
100万円～200万円未満	5.9	7.2
200万円～300万円未満	4.9	5.4
300万円～400万円未満	6.2	5.5
400万円～500万円未満	2.8	4.2
500万円～700万円未満	2.8	7.9
700万円～1000万円未満	3.1	7.3
1,000万円～2,000万円未満	10.2	11.2
2,000万円～3,000万円未満	4.0	5.2
3,000万円以上	5.9	4.9
金融資産非保有	35.8	26.1
無回答	3.7	3.8

単位は％

40代では、単身世帯の場合、金融資産が100万円未満という回答の割合が最も多かったが、二人以上世帯では、1,000万円～2,000万円未満という回答の割合が最も多くなりました。

 

金融資産が500万円～700万円あるという回答の割合は、単身世帯で2.8％、二人以上世帯で7.9％と、30代の割合よりも減りました。

 

また、金融資産を保有していないと回答した人を除き、金融資産保有額が「A:100万円未満～500万円未満」の割合と「B:500万円～3,000万円以上」の割合を比較すると

 

単身世帯では、A:34.6％、B:26.0％、二人以上世帯ではA:33.4％、B:36.5％となりました。

 

この結果、40代単身世帯では貯金が500万円あれば多い方だが、二人以上世帯では少ない方ということがわかりました。

 

50代の金融資産保有額割合

	単身世帯	二人以上世帯
100万円未満	11.5	9.3
100万円～200万円未満	5.5	5.8
200万円～300万円未満	4.4	4.2
300万円～400万円未満	3.0	5.1
400万円～500万円未満	1.9	3.2
500万円～700万円未満	3.0	5.0
700万円～1000万円未満	5.5	5.7
1,000万円～2,000万円未満	8.7	14.8
2,000万円～3,000万円未満	4.1	7.2
3,000万円以上	9.6	10.8
金融資産非保有	39.6	24.4
無回答	3.3	4.9

単位は％

 

50代でも、単身世帯では、金融資産が100万円未満という回答の割合が、二人以上世帯では、1,000万円～2,000万円未満という回答の割合が最も多くなりました。

 

金融資産が500万円～700万円あるという回答の割合は、単身世帯で3.0％、二人以上世帯で5.0％と、20代の割合よりも減りました。

 

また、金融資産を保有していないと回答した人を除き、金融資産保有額が「A:100万円未満～500万円未満」の割合と「B:500万円～3,000万円以上」の割合を比較すると

 

単身世帯では、A:26.3％、B:30.9％、二人以上世帯ではA:27.6％、B:43.5％となりました。

 

この結果、50代では貯金500万円は少ない方ということがわかりました。

 

年収別の割合

年収別では、金融資産保有額にどのような傾向があるのでしょうか。

 

ここでは、金融資産保有額を年収ごとにまとめました。（金融資産の保有が無いと回答した世帯を除いたもので集計）

 

単身世帯の金融資産保有額割合

年収	500万円未満	500～700万円未満	700万円以上
収入無し	48.7	6.4	29.5
300万円未満	54.6	8.4	33.7
300万円～500万円未満	50.9	9.5	37.2
500万円～750万円未満	43.7	6.5	54.7
750万円～1,000万円未満	8.7	2.9	88.2
1,000万円～1,200万円未満	13.4	0.0	86.6
1,200万円以上	10.0	0.0	80.0
無回答	0	0	0

単位は％

 

単身世帯では、年収が500万円未満までは、貯蓄が500万円未満が多数派でしたが、

 

年収が500万円以上になると、貯蓄が500万円以上あるのが多数派になりました。

 

このことから単身世帯では、年収500万円未満であれば、貯蓄が500万円あれば多い方、

 

年収が500万円以上であれば、貯蓄が500万円は少ない方ということがわかりました。

 

二人以上世帯の金融資産保有額割合

年収	500万円未満	500～700万円未満	700万円以上
収入無し	46.3	6.2	10.6
300万円未満	51.3	8.8	33.3
300万円～500万円未満	40.9	9.7	46.3
500万円～750万円未満	37.4	9.7	49.7
750万円～1,000万円未満	23.0	9.7	63.2
1,000万円～1,200万円未満	22.3	4.7	70.8
1,200万円以上	14.9	5.0	76.7
無回答	0	0	0

単位は％

 

二人以上世帯では、年収が300万円未満までは、貯蓄が500万円未満が多数派でしたが、

 

年収が300万円以上になると、貯蓄が500万円以上あるのが多数派になりました。

 

このことから二人以上世帯では、年収300万円未満であれば、貯蓄が500万円あれば多い方、

 

年収が300万円以上であれば、貯蓄が500万円は少ない方ということがわかりました。

 

貯金が500万円以上ある人は何が違うのか？お金に対する意識調査でわかることとは

 

この項では、貯金が500万円以上ある人は何が違うのかを、金融商品に対する意識調査をもとにまとめました。

 

参考にしたのはこちら「家計の金融行動に関する世論調査　令和4年版（二人以上世帯クロス集計）」、「家計の金融行動に関する世論調査　令和4年版（単身世帯クロス集計）」

 

それぞれ、貯蓄額で3つのグループ（下記A～C）に分類し、貯蓄額の差によって「今後の金融商品の保有希望」が変化するかを調べます。

 

Aグループ・・・貯蓄額100万円未満（金融資産額０を除く）

Bグループ・・・貯蓄額500万円～700万円未満

Cグループ・・・貯蓄額3,000万円以上

 

今後保有したいのは「預貯金」と回答した人の割合

	単身世帯	二人以上世帯
Aグループ	60.3	63.6
Bグループ	57.5	57.7
Cグループ	40.5	39.0

単位は％

 

Aグループでは今後保有したい金融商品として「預貯金」をあげた人は60％以上いたのに対し、Bグループでは約57％、Cグループでは40％程度になりました。

 

このことから、預貯金を増やしたいと思う人の割合は、年収が高くなるほど低くなっていくことがわかりました。

 

年収が高い方が、意識しなくても貯蓄ができるということは容易に想像がつくことでしょう。

 

今後保有したいのは「株式」と回答した人の割合

 

	単身世帯	二人以上世帯
Aグループ	21.2	18.3
Bグループ	23.9	28.6
Cグループ	36.4	42.6

単位は％

 

Aグループでは今後保有したい金融商品として「株式」をあげた人は20％程度だったのに対し、Bグループでは約20～30％未満、Cグループでは40％程度になりました。

 

今後株式を購入したいと思う人の割合は、預貯金の時と異なり、年収が高くなるほど高くなっていくことがわかりました。

 

このことから、貯蓄がある人は何が違うのかという答えは、「資産を置いておくだけでなく殖やそうとする意識が高い」と言えそうです。

 

お金に好かれる人になるために！おすすめの資産形成の方法

つみたてNISA・NISA

 

つみたてNISAとNISAは、個人が長期的に資産形成をするために利用できる制度です。

 

つみたてNISAは、最低3年から最大20年間、年間40万円まで積み立てが可能で、その範囲内で運用益は非課税です。

 

一方、NISAは、5年間の非課税期間があり、1年間に最大120万円までの投資ができます。

 

つみたてNISAのメリットは、定期的な積立による資産形成がしやすく、低い金額から投資が可能な点です。

 

また、非課税であるため、運用益が増えやすく、積立期間中に利益を出しやすくなります。

 

一方、NISAのメリットは、一度に大きな金額を投資できる点と、非課税期間が5年間と長い点が挙げられます。

 

投資先の選択肢を広く持つことができ、利益も非課税なので投資に取り組みやすくなります。

 

iDeCo

iDeCoは「個人型確定拠出年金」の略称で、公的年金に加えて私的年金制度を提供するものです。

 

iDeCoを利用する場合、毎月一定額の掛金を支払い、定期預金、投資信託、保険などの金融商品で運用します。

 

この運用益は、60歳以降に引き出すことができるため、老後資金に充てることができます。

 

iDeCoの最大のメリットは、積立時、運用時、受取時の3段階で税制優遇が受けられることです。

 

積立時には、支払った掛金は全額所得控除の対象となり、節税効果が期待できます。また、運用益にも非課税のメリットがあります。

 

そして受取時には、公的年金等の控除や退職所得控除が適用されるため、よりお得に受け取ることができます。

 

上記のようにiDeCoは、公的年金に上乗せする私的年金制度であるため、老後の生活に備えるために活用することができます。

 

株式投資

株式投資は、株式投資は、企業が発行する株式を購入して、キャピタルゲインや配当金で利益を得る資産運用方法です。

 

最近では、少額から投資できる「ミニ株」が登場し始めやすくなっています。

 

まずは証券会社に口座を開設する必要がありますが、手数料が必要な場合もあるため、事前に確認しましょう。

 

口座開設後は、自分が応援したい企業や利益が見込める企業の株式を購入します。

 

株式は簡単に購入することができますが、株式投資にはリスクがあります。

 

株式相場は世界情勢や経済の動向によって大きく変動するため、安定的な利益を得るには様々な分野の知識が必要です。

 

初心者は少額から始めて徐々に経験を積んでいくか、専門家に相談するなどしましょう。

 

株式投資は株価の変動に左右されない安定的な運用を目指し、長期的な視点で取り組みましょう。

 

投資信託

 

投資信託は、一般投資家から集めた資金を、ファンドマネージャーという運用のプロが管理し、国内外の株式、債券、不動産などに分散投資します。

 

運用結果として得られた利益は、ファンドに申し込んだ投資家に口数に応じて還元されます。

 

この金融商品は初心者でも始めやすく、プロの運用に任せることができます。

 

また、積立購入も可能で、少額から始めることもできます。

 

投資信託の平均的な価格は1口あたり1～10万円前後ですが、最近はスマホからワンコイン投資も可能です。

 

運用期間中は、月次レポートや運用報告書などで運用実績を確認できます。

 

知識や時間がない方でも、自分のお金を効率的に運用したい場合には、投資信託が有益な選択肢となります。

 

不動産経営

 

不動産経営は、不動産を購入して賃貸収入を得る運用方法であり、ローンを組むことができるため、資産形成に適した運用方法です。

 

不動産投資では、不動産の価値が上昇した際に売却することで収益を得ますが、不動産経営では、主に入居者からの家賃収入と、ローン完済後の不動産が収益源となります。

 

不動産購入時にはローンを組むことが一般的であり、返済には家賃を充当するため、支払いは入居者によって行われます。

 

ローン完済後は、必要経費を除く家賃収入が全額収益となります。

 

また、団体生命保険に加入することで、万一の場合でも家族に負担をかけずに不動産と家賃収入を残すことができます。

 

不動産経営は、収益を得ながら資産形成ができるため、投資家にとって有望な運用方法と言えます。

 

まとめ

本記事では、500万円の貯金は少ないのか多いのか、年齢や年収によってどのように変わるのかを詳しく解説しました。

 

さらに、お金を貯めるだけでなく、さらに増やす資産形成の方法も紹介しています。

 

貯金が増えていくこと自体は嬉しいことですが、お金をただため込んでいるのはもったいないことです。

 

適切な知識と行動力があれば、お金を効率的に増やしたり便利な制度を活用することもできます。

 

この記事をよんだあなたなら、適正な貯蓄額や自分に合った投資方法を知ることができたはずです。

 

まだ不安があるという方は、ぜひ専門家に相談しましょう。

 

誰にとっても時間は有限で過ぎてしまえば取り戻すことはできません。

 

大事な時間と資産を有効活用するためにも、積極的に行動することをおすすめします。