30代になると、結婚や住宅購入といった将来の予定を意識し、同世代がどのくらい貯金しているのか気になる方も多いでしょう。自分の貯金が少ないと感じると「このままで大丈夫なのだろうか」と不安になるかもしれません。
ただし、平均貯金額だけを見て、多いか少ないかを判断するのは適切ではありません。平均値は一部の資産が多い世帯に引き上げられやすく、家族構成や借入金の有無によっても家計の余裕は変わるためです。
本記事では、2025年におこなわれた調査をもとに、30代の平均貯金額と中央値を紹介します。
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2025年におこなわれた、金融経済教育推進機構の「家計の金融行動に関する世論調査」によると、30代の金融資産保有額は、単身世帯で平均501万円、二人以上世帯では平均1,096万円でした。
一方、運用や将来への備えとして保有する預貯金の平均は、単身世帯が237万円、二人以上世帯が344万円です。
| 30代の世帯区分 | 金融資産の平均値 | 金融資産の中央値 | 預貯金の平均額 |
| 単身世帯 | 501万円 | 100万円 | 237万円 |
| 二人以上世帯 | 1,096万円 | 311万円 | 344万円 |
単身世帯は、平均値が中央値の約5倍になっていることから、一部の資産が多い世帯が平均を押し上げていると考えられるでしょう。また、二人以上世帯は必ずしも夫婦だけを指すわけではなく、親子で暮らす世帯なども対象となっています。
夫婦の貯金額を比べる場合は、それぞれが保有する預貯金や運用資産も含めて確認するとよいでしょう。
平均値とは、すべての世帯の金融資産を合計し、世帯数で割った金額のことです。少数でも数千万円の資産を持つ世帯があれば数値が高くなりやすく、平均以下だからといって、貯金が不足しているとは言い切れません。
一方の中央値は、金額が少ない順に世帯を並べたとき、中央に位置する世帯の金額のことです。
同世代の標準的な位置を把握したい場合は中央値、全体の資産規模を知りたい場合は平均値が参考になるでしょう。
ただし、あくまで数値は参考であり、最終的には毎月の生活費やライフプラン、住宅ローンなどの負債を踏まえて目標を決める必要があります。
30代で貯金が100万円未満でも、金額だけを見て「やばい」と決めつける必要はありません。
金融経済教育推進機構の「家計の金融行動に関する世論調査」によると、金融資産非保有世帯と100万円未満の世帯を合わせると、単身世帯では46.5％、二人以上世帯では30.3％でした。
| 30代の世帯区分 | 金融資産非保有 | 100万円未満 | 合計 |
| 単身世帯 | 32.3％ | 14.2％ | 46.5％ |
| 二人以上世帯 | 17.6％ | 12.7％ | 30.3％ |
ただし、ここでいう金融資産には、日常的な支払いや口座振替に備えた預貯金は含まれません。したがって、金融資産非保有世帯でも、生活用の預金を持っている場合があります。
収入が途絶えたときに生活を維持できない状態や、毎月赤字で借入金が増えている状態なら、早めの見直しが必要です。収支が黒字で、貯金を継続して積み立てられるなら、少額からでも状況を改善できるでしょう。
家計の余裕を把握するには、預貯金などの資産だけではなく、借入金も確認しましょう。
例えば、預貯金が300万円あっても、カードローンが200万円残っていれば、単純な差額は100万円です。反対に、貯金が100万円でも借入金がなく、毎月安定して黒字を確保できていれば、立て直しやすい家計と考えられます。
ただし、住宅ローンは住居という資産と対応するため、消費者向けの借入金と同じ扱いにはなりません。とはいえ、毎月の返済額が家計を圧迫していないかは確認が必要です。
貯金がない状態の場合、急な支出に使える現金を確保することが先決です。
家電の故障や通院などが重なると、預貯金がなければカードローンに頼る可能性があります。まずは10万円、次に最低生活費の1カ月分というように、小さな目標から段階的に積み上げると続けやすいでしょう。
生活防衛資金は、必要最低限の生活費を基準に3～6カ月分が目安となります。また、生活防衛資金は株などの値動きのある商品ではなく、すぐ引き出せる預貯金で管理しましょう。
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30代以降は、結婚や住宅購入のような大きな支出が発生する可能性があります。
ただし、すべての方が同じライフイベントを経験するわけではありません。予定のない費用まで平均額に合わせて準備するのではなく、自分が実現したい暮らしに必要な項目を選び、時期と金額を決めることが大切です。
必要資金は「突然必要になるお金」「数年以内に使うお金」「老後に向けて準備するお金」に分けると整理しやすくなります。
直近で使う予定がある資金は預貯金で確保し、長期間使わない余裕資金は積立投資を検討するなど、目的に応じた管理をおこないましょう。
病気や失業で収入が減っても、家賃や水道光熱費などの支払いは続きます。
緊急予備資金を考えるときは、普段の支出額ではなく、生活を維持するために最低限必要な金額を計算しましょう。外食費や娯楽費を除き、毎月15万円が必要なら、3カ月分で45万円、6カ月分では90万円となります。
会社員は雇用保険の基本手当や傷病手当金を受けられる場合がありますが、受給には条件があり、収入の全額が補われるわけではありません。個人事業主も同じ保障を受けられるとは限らないため、より厚めに準備した方が安心でしょう。
関連記事：生活防衛資金はいくら必要？ 参考になる金額の目安と適切な投資方法を解説
結婚に必要な金額は、挙式をおこなうかどうかや、新居への引越しが必要かによって変わります。
結婚式の平均費用だけを目標にすると、敷金や家具購入費といった新生活の支出を見落とす可能性があります。まずは二人で希望する暮らしを話し合い、必要な項目ごとに見積もることが重要です。
また、貯金をすべて結婚費用に使うと、その後の生活に余裕がなくなるため、緊急予備資金は残しておきましょう。自治体によっては新婚世帯の住居費や引越し費用を支援している場合があるので、居住予定地の制度も確認するとよいでしょう。
厚生労働省の「医療保険制度における出産に対する支援の強化について」によると、2024年度の正常分娩にかかる出産費用は、全国平均で約52万円でした。
健康保険や国民健康保険の加入者には、子ども1人につき原則50万円の出産育児一時金が支給されますが、一時金だけで必ず全額を賄えるとは限りません。
妊婦健診の自己負担や入院時の追加費用に加え、産後は育児用品などの支出も発生します。育児休業の取得によって手取り収入が減る期間も踏まえて、出産費用だけではなく、産前産後の費用を準備しましょう。
文部科学省の「令和5年度子供の学習費調査」によると、幼稚園から高校までの15年間をすべて公立に通った場合の学習費総額は約614万円、すべて私立の場合は約1,969万円でした。
さらに大学へ進学する場合は、入学料や授業料に加えて、一人暮らしの仕送りが必要になることもあります。
教育費は一度に用意するのではなく、進学時期から逆算して積み立てると負担を分散できます。児童手当を別口座に移す方法や、家計から毎月一定額を積み立てる方法などを組み合わせるとよいでしょう。
進路によって必要額が大きく変わるため、子どもの成長に合わせて定期的に計画を見直すことも大切です。
関連記事：子どものための貯金は毎月いくらが目安？おすすめの貯金方法を解説
住宅金融支援機構の「2025年度フラット35利用者調査」によると、同制度を利用した人の平均所要資金は、建売住宅の所要資金は平均4,215万円、マンションは平均5,882万円でした。
住宅購入時の頭金は必ずしも必要ではありませんが、頭金を多く入れることで借入額や利息負担を抑えやすくなります。一方で預貯金を使い切ると、入居後の修繕や収入減少に対応できなくなります。
頭金を決める際は、購入後も緊急予備資金を残せるか、住宅ローンを返しながら貯金を続けられるかを確認しましょう。
また、物件価格だけでなく、登記やローン契約に伴う諸費用、引越し後に必要となる支出も見込んでおきましょう。
2019年に「老後2000万円問題」が話題となりましたが、物価高が急激に進んでいることもあり、本当はいくら必要なのか悩んでいる方も多いでしょう。
老後に備える資金は、公的年金の見込額と希望する生活費の差から計算します。
総務省統計局の「家計調査2025年平均」の調査によると、65歳以上の夫婦のみの無職世帯は可処分所得が22万1,544円、消費支出が26万3,979円でした。
単身無職世帯でも、可処分所得が11万8,465円、消費支出が14万8,445円と可処分所得より消費支出が多い結果です。
ただし、調査対象には持ち家世帯が多いため、賃貸住宅で暮らす方は住居費をさらに上乗せする必要があるでしょう。
同じ30代でも、金融資産がない世帯から数千万円以上を持つ世帯まで、貯金状況には大きな差があります。
ただし、平均額より少ないからといって、浪費が多いとは限りません。
反対に、年収が高くても支出が同じように増えることで、貯金が増えない場合があります。自分の家計を改善するには、同世代との比較よりも、貯金できない原因を特定することがポイントです。
毎月の手取り収入が多ければ、生活費を支払ったあとに貯金へ回せる金額も増えやすくなります。
国税庁の「令和6年分 民間給与実態統計調査」によると、1年を通じて勤務した給与所得者の平均給与は、30～34歳が約449万円、35～39歳では約482万円でした。しかし、同じ年代でも雇用形態や勤務先の規模によって金額に差があります。
収入が平均より少なかった場合は、同じ貯金額を無理に目指す必要はありません。
手取りに対して継続できる割合を決め、昇給時に積立額を増やす方が現実的でしょう。一方、収入が増えても生活水準をすぐに引き上げず、増加分の一部を貯金へ回すことで、資産形成を進めやすくなります。
一人暮らしでは、家賃や水道光熱費を自分で負担するため、実家暮らしより貯金できる金額が少なくなりやすいでしょう。
特に都市部で家賃が高い場合は、節約だけで貯蓄率を大きく上げるのが難しいこともあります。反対に実家暮らしでも、家に生活費を入れているかどうかで負担は異なります。
実家暮らしで貯金しやすい時期は、将来の住居費を先取りして積み立てる好機です。現在家賃を負担していないからといって、使えるお金をすべて消費すると、独立後に家計が急変します。
一人暮らしの方は、通勤時間や引越し費用も考慮し、住居費を下げることが本当に得になるか判断しましょう。
共働き世帯は収入源が二つあるため、片働き世帯より貯金を増やしやすい場合があります。
ただし、それぞれが家計の残額を把握していなければ「相手が貯めているだろう」と考えて支出が増えることもあるでしょう。
夫婦の家計は、共有する生活費と個人で使うお金の範囲を決めることが大切です。共同口座へ一定額を入れる方法や、収入に応じた割合で負担する方法など、自分たちが続けやすいルールを選びましょう。
片働きの場合は、収入を担う人が休職したときの影響が大きいため、生活防衛資金を厚めに準備すると安心です。
関連記事：結婚後のお金の管理方法は？効率よく貯めるためのテクニックを解説
住宅費や自動車関連費は毎月の負担が続くため、貯金額に差を生みます。
家賃が月2万円違えば、単純計算で年間24万円の差です。自動車も購入代金だけではなく、駐車場代や保険料、税金などがかかります。小さな節約を積み重ねるより、固定費を一度見直す方が効果の大きい場合があるでしょう。
ただし、家賃を下げるために通勤時間が長くなったり、自動車を手放して生活が不便になったりすれば、負担が別の形で増える可能性があります。金額だけで判断せず、時間や暮らしやすさも含めて検討しましょう。
30代は、結婚や出産、住宅購入などの支出が重なりやすい年代です。
計画的に貯めたお金を住宅の頭金に使った直後であれば、同世代より預貯金が少なくても、家計管理に失敗したとはいえません。また、資格取得や転職に備えて、一時的に収入が減る人もいるでしょう。
反対に、大きなライフイベントを予定していない人は、同じ金額を準備する必要がありません。その分を老後資金や希望する働き方の実現に回す選択もできます。
予定している出来事を時系列で書き出し、自分専用の目標額を決めることが重要です。
貯金を増やすためには、極端な節約を短期間だけ続けるより、毎月お金が残る仕組みを作ることが大切です。
まず収入と支出を把握し、家計を黒字にしたうえで、黒字分を貯蓄へ回します。余ったら貯めようと考えると、給料日前に使い切ってしまう可能性があるでしょう。
初めから高い目標を設定すると、臨時支出のたびに挫折しやすくなるため、現在の生活に無理がない金額から始め、家計の変化に合わせて積立額を調整しましょう。
「できるだけ多く貯める」という目標では、毎月いくら必要なのか判断できません。
まず、生活防衛資金や住宅購入費といった目的を決め、必要な時期から積立額を逆算しましょう。例えば、5年後に300万円を用意するなら、年間60万円、毎月では5万円を積み立てる計算です。
目的が複数ある場合は、使用時期が近いものから優先しましょう。数年以内に使うお金は預貯金、老後まで使わないお金は長期積立を検討するなど、口座を分けると管理しやすくなります。
家計を見直すときは、1カ月だけで判断せず、可能であれば3カ月程度の支出を確認しましょう。
なぜなら、税金や家電の買い替えなど、毎月は発生しない支出があるためです。銀行口座やクレジットカードの明細を集め、固定費と変動費に分けると、どこを改善できるか見つけやすくなります。
使途不明の支出が多い場合は、すべてを細かく記録する必要はありません。まずは住居費や食費、その他というように大まかに分類し、金額の大きい項目から確認しましょう。
先取り貯金とは、収入を受け取った時点で一定額を貯金へ回し、残ったお金で生活する方法です。
給与口座から貯蓄用口座へ自動振替を設定すれば、毎月手作業で移す必要がなく、使い過ぎを防ぎやすくなります。最初は手取りの一定割合にこだわらず、確実に続けられる金額から始めましょう。
設定後も普通預金が不足し、頻繁に貯蓄用口座から戻している場合は、積立額が家計に合っていません。金額を一度下げ、家計が安定してから増やす方が長続きするでしょう。
関連記事：先取り貯金のやり方は？成功させるポイントとおすすめの方法を徹底解説
貯金なしから1,000万円を目指す場合は、目標年齢までの月数で割ると、必要な積立額がわかります。
例えば、30歳から40歳までの10年間で貯めるなら、毎月約8万3,000円が必要です。現在の収入で難しいと感じた場合、期限を延ばすことで毎月の負担を減らせます。
また、投資を組み合わせると将来の金額が増える可能性はありますが、運用結果は保証されません。40歳時点で必要となる資金なら、想定利回りだけを頼りに計画するのは避けた方がよいでしょう。
現在の貯金を0円とし、40歳の誕生日までに1,000万円を用意する場合の積立額は以下のとおりです。
| 現在の年齢 | 毎月必要な積立額 | 1年間の積立額 |
| 30歳 | 約8万3,000円 | 100万円 |
| 31歳 | 約9万3,000円 | 約111万円 |
| 32歳 | 約10万4,000円 | 125万円 |
| 33歳 | 約11万9,000円 | 約143万円 |
| 34歳 | 約13万9,000円 | 約167万円 |
| 35歳 | 約16万7,000円 | 200万円 |
| 36歳 | 約20万8,000円 | 250万円 |
| 37歳 | 約27万8,000円 | 約333万円 |
| 38歳 | 約41万7,000円 | 500万円 |
| 39歳 | 約83万3,000円 | 1,000万円 |
期間が短くなるほど毎月の負担が急激に増えるため、早く始める効果がわかるでしょう。
ただし、現在300万円の貯金があるなら、残り700万円だけを積み立てればよいため、表の金額をそのまま用意する必要はありません。「1,000万円－現在の貯金額」を残り月数で割り、自分の積立額を計算しましょう。
ボーナスを使う場合も、確実に積み立てられる金額だけを計画へ含めると安全です。
毎月の積立額から、到達できる金額を考える方法もあります。
| 毎月の積立額 | 5年間 | 10年間 | 15年間 |
| 3万円 | 180万円 | 360万円 | 540万円 |
| 5万円 | 300万円 | 600万円 | 900万円 |
| 10万円 | 600万円 | 1,200万円 | 1,800万円 |
毎月3万円を10年間積み立てると360万円、毎月5万円なら600万円です。毎月10万円なら10年間で1,200万円となり、1,000万円を超えます。無理のない金額でも、期間を長く取ればまとまった資金になるでしょう。
積立投資をおこなう場合は、運用益によって表より増える可能性がある一方、元本を下回ることもあります。生活防衛資金や数年以内に使う予定のお金は預貯金で確保し、当面使わない余裕資金で検討しましょう。
関連記事：貯金1000万円を超えたら何をするべき？ 検討したい投資・資産運用をご紹介
計算した積立額が家計の余裕を上回るなら、目標の期限を延ばす方法が有効です。
支出の見直しだけで不足する場合は、昇給後に積立額を増やす段階的な計画を立ててもよいでしょう。
また、目標額そのものを見直すことも選択肢です。何のために1,000万円が必要なのかを確認し、住宅の予算や購入時期を調整すれば、必要額が変わる可能性があります。
短期間で目標へ近づこうとして高いリスクを取ると、損失によって計画が遠のくことも考えられます。金額、期限、毎月の積立額のうち、変更しやすいものから調整しましょう。
30代の金融資産保有額は、単身世帯で平均501万円、二人以上世帯では平均1,096万円でした。
ただし、平均値は資産の多い世帯に引き上げられやすいため、同世代の一般的な位置を確認するときは中央値も参考にしましょう。
また、30代で貯金が100万円未満でも、家計を見直すことで貯金することは可能です。借入金を含めて家計を確認し、生活防衛資金を準備したうえで、黒字を積み上げられる状態を作ることが重要です。
平均額を追うのではなく、自分の暮らしに必要な金額を継続して準備することが、将来の安心につながるでしょう。
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